日経会社情報のコンセンサス掲載について

日経 会社情報 2013年 07月号 [雑誌]

昔から四季報と会社情報は両方活用していました。

ただ、今回は会社情報にはQuickコンセンサスが掲載されています。

したがって、投資情報としては日経会社情報の方が価値があるといえます。

機関投資家はコンセンサスを見て、自分の投資判断を行っています。

したがって、今回個人投資家がコンセンサスを手にする意味は大きいと思います。

コンセンサスの使い方はなれないと難しい側面もあります。

コンセンサスを使うというのは投資家としては上級者に分類されます。

コンセンサスそのものは証券アナリストが予想を変えれば変わります。

したがって、リアルタイムでコンセンサスが認識できなけれな本来は意味ないのですが、現状ではそこまで要求することもないでしょう。機関投資家はブルンバーグ等を使って常にコンセンサスを把握しています。個人投資家としては会社情報が出版された時点ではコンセンサスとして認識できているというところからはじめるので良いでしょう。

ということで、またもや個人投資家は機関投資家の投資環境に近づいたことになります。個人投資家の投資インフラは手数料、投資情報においても益々機関投資家に近づいていることになります。

個人投資家が機関投資家から自由になるのも時間の問題です。

コンセンサスの使い方は今後解説していくことにします。