泉田良輔のブログ

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個人投資家向けインデックスファンドの価格競争もそろそろ終わりか?投資環境整備は十分で新投資機会の提供必至

ニッセイアセット、アセットマネジメントOne、三菱UFJ国際投信の先進国株式のインデックスファンドの信託報酬が20ベーシス台で揃い、これで個人投資家の資産運用の投資環境は十分に整備されたといえるのでは。もちろんいずれのファンドもノーロード(買付手数料無料)。

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20ベーシスの意味

そもそも株式を個人投資家が購入しようとすると手数料が発生します。たとえば、10万円の株式投資で100円の買付手数料がかかるとすれば0.1%、これが10ベーシスの手数料というわけです。

そもそもノーロードなのでその買付手数料もかからないので、運用会社(ファンドでは委託会社と呼ばれる)、つまりそのファンドがその手数料を被っていることになります。

もっとも運用会社は運用期間中に投資家から信託報酬を得られるので、そちらに原子があるという理解もできますが、いずれにせよ投資家が投資を始めた直後は運用会社がその買付手数料を被っていることになります。

ただ、信託報酬も運用会社である委託会社、証券会社をはじめとした販売会社、信託銀行である受託会社で分割されるのでそのすべてを手にすることはできませんが。

国際分散投資も簡単な時代に

個人の資産運用でも最近は特に国際分散投資が叫ばれますが、個人的には現在の金利水準などを考えれば債券エクスポージャーはほとんどいらないと思っているので、グローバル株式のインデックスファンド、配当や分配を重視する場合にはグローバルREITでもあれば十分かなと思ってしまいます。

したがって、今回の先進国株式インデックスファンドが20ベーシス台で出そろったということは、個人投資家が長期に資産形成する環境がと整ったという理解でよいのではないでしょうか。

もちろん債券のインデックスファンドの信託報酬も20ベーシス以下で手に入るので、そちらも十分魅力的です。

また、個人型確定拠出型年金(iDeCo, イデコ)もスタートし、資産形成だけでなく節税も可能となりメリットは非常に大きいといえるでしょう。

日本の個人投資家は次は何を求めるか(求めるべきか)

インデックスファンドが非常に手に入りやすくなったので、個人的には運用会社に何を期待するのか、ということになるとやはりこれまで個人投資家がアクセスできなかった金融商品を提供してほしいということです。

金融機関の本来の役割は投資機会の発掘とその提供だと思っています。それができないと今後は機械との競争は厳しくなるでしょう。

詳しくは、拙著に記載してあるのでそちらをご参照ください。

>>銀行はこれからどうなるのか

ということで、日本の個人投資家も資産形成がしやすくなったものです。

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